つい今しがた、京都のある競技団体から3名の競技者が使用している医薬品に関する問い合わせがありました。

ひょっとして鹿児島で大会が実施されているのかと調べてみましたが、そうではないようです。

問い合わせは、薬剤師のためのアンチ・ドーピングガイドブック（https://www.nichiyaku.or.jp/activities/anti-doping/about.html）に添付されている様式を使用されていたので、そこに掲載されているホットラインであれば、どこでもよいと思われたのかもしれません。

つい先日は、東京のある薬局から一般用医薬品の販売方法について相談が寄せられましたが、その場合は地元の薬剤師会あるいは薬務課などが相談先としては適当と言えます。

それとは異なり、アンチ・ドーピング相談は、基本的にどこのホットラインでも構わないのですが、個人的には、やはり地元のホットライン（薬剤師会）を利用してもらえるとよいと思います。

医薬品に関する一般からの相談に関しては、さらに、でたらめ（自由）で、鹿児島の人が静岡の薬剤師会に問い合わせていたり、都道府県の境目がないような状況です。

その一つの理由は、相談窓口を紹介しているホームページ（例えばPMDA：http://www.pmda.go.jp/safety/consultation-for-patients/on-drugs/0001.html）や書籍の一番上に記載されていた、あるいは、一番下に記載されていたので、そこに連絡したというのがあるようです。

一番上は、通常、北海道。

一番下は、通常、沖縄。

今回のケースは、下から2番目の鹿児島をチョイスされたのでしょうか・・・

＊都道府県によっては、一般からの医薬品移管する相談に対する窓口を設けていない薬剤師会もあります。

例、東京・埼玉・千葉・神奈川⇒各都県県庁薬務課が窓口（人口が多いため、一般からの相談に対応していると、それだけで他の業務が滞ってしまうからでしょう）

島根・愛媛⇒相談窓口なし　（薬剤師会の情報センターの人員不足等が理由）

＊一方、複数の相談窓口を薬剤師会が設けている県もあります。

例、静岡5か所、奈良2か所

スポーツファーマシストとして相談を受け付けることをJADAホームページで公開されている先生方の場合、ひょっとすると全国から相談が迷い込んでくるかもしれません・・・